夫が製造関係の仕事をしているため、不景気が影響して仕事が減少しています。それでも給料は8割保証されていますが、夫は休みの日にアルバイトをしようかと考えています。子どもが小さいので私は働けないですし、この夏はボーナスも期待できません。貯蓄に手を付けてしまいそうで、また、今までのように貯蓄できなくなる可能性も…。何を削ればいいのでしょうか。

　最近は「収入が減って家計を引き締めなくては」と多くの方が考えていることと思います。どこを削るかはそれぞれですが、まずは健康な生活を維持することが基本。例えば、一般的に削減しやすいといわれる食費は、削減して健康に支障を来さないように配慮することが必要です。

　さて、あなたの家計ですが、食費は比較的少なく12％（平均は21.7％）、それに比べて光熱費が多めの13％（平均は6.8％）を占めています。特に光熱費は金額的にも平均を大きく上回っており、まずはここが削減対象となります。ちなみに30歳代の家庭の平均光熱費は約1万7000円です（総務省「家計調査年報2006」）。

　次は携帯電話。家庭によっていろいろな事情はあるでしょうが、支出の12％を占め、食費と同じというのは家計バランスを大きく崩しています。

　いずれも毎日何気なく、でも確実に支出をしているものです。また、1回1回はわずかでも、毎日の積み重ねで大きな支出につながるもの。これらの削減には、家族全員が意識を持って取り組むことが大切です。削減目標は20％。頑張れば、携帯はもっと減らせるでしょう。まずは光熱費と携帯電話代を削減して1万円のゆとり資金を生み出し、急な医療費などに対応しましょう。

　家計は毎日休みなく消費を繰り返しています。大きく削減できない、つまり目立った無駄がない家計、一見これ以上の削減は難しいと思える家計を引き締めるには、毎日何気なく、しかし休むことなく使っているものを見直してみることも大切なポイントです。

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（「リビングひろしま」2009年6月20日号掲載）